2025年、意外な2つの業界が“復活の兆し”を見せています。
その業界とは、「書店」と「スキー場」。一時は衰退業種の代表格とも言われたこの2業種が、今、倒産件数の劇的な減少という形で注目を集めています。
Contents
書店業界：倒産最少ペースで推移
2025年1～5月の書店倒産件数は、わずか1件。前年同期（11件）と比べて大幅減となり、このまま行けば年間倒産件数が過去最少となる見込みです。
一時は「活字離れ」「電子書籍の台頭」「Amazonショック」の三重苦で、業界全体が風前の灯とも言われていました。実際、2024年度には書店の34.4％が赤字。減益も含めた「業績悪化」率は58.3％に上っていました。
それでもなぜ今、持ち直しの兆しが見え始めたのでしょうか。
書店の復活戦略：「脱・書籍」への業態転換
鍵を握ったのは、“書店は本を売るだけの場所ではない”という発想の転換です。
今、書店では以下のような戦略が注目されています。
-
文具・雑貨・知育玩具など非書籍商品の拡充
-
カフェやソファスペースを設けた「滞在型」店舗
-
雑貨店とのコラボ、併設による複合型出店
来店者は書籍だけでなく、心地よい時間や空間を求めて足を運ぶようになりました。
さらに、書店が持つ専門的な知識と在庫管理のノウハウを活かし、学習塾や学校との連携、専門書サービスの提供にも乗り出しています。こうした“知的コンシェルジュ”としての価値提案が、既存の枠を超えた収益源となっています。
2024年度には、「増益」となった書店の割合が39.9％を記録し、過去10年で2番目の高さとなりました。
政府の支援も後押しに
こうした民間の努力を受けて、2024年には経産省が「書店振興プロジェクトチーム」を発足。さらに政府の骨太方針にも、出版業・書籍小売業への支援が明記されるなど、書店存続への社会的評価が高まりを見せています。
スキー場業界：2024年度、倒産ゼロへ
一方、もう一つのサプライズが「スキー場業界」です。2023年度に多数の倒産が発生したこの業界ですが、2024年度はなんと7年ぶりに倒産ゼロを記録。
倒産ゼロを実現した背景には、次の3つの要因があります。
-
好天と降雪に恵まれた
-
今シーズンの平均オープン期間は101.5日（前年比+0.7日）と延び、営業機会が増加。
-
-
インバウンド需要の回復
-
特に香港・台湾・東南アジアからの訪日スキー客が急増し、集客を後押し。
-
-
地域連携による集客施策
-
共通シーズン券やファミリー向けキャンペーンで、若年層の取り込みに成功。
-
コロナ明けで初の“フル営業”を可能にした好条件が重なったことで、まさに「奇跡の復調」を遂げました。
スキー場の課題と次なる挑戦
ただし、スキー場業界の構造課題は未解決です。
-
若者のスキー離れ
-
設備の老朽化と更新費用
-
人手不足・後継者不在
とりわけ地方の中小スキー場では、依然として閉鎖リスクがくすぶっています。
そこで注目されているのが、通年型リゾートへの転換です。
人工雪マットによる“夏スキー”や、MTB・キャンプ・ドローン体験などと組み合わせた複合リゾート化が進められており、「冬だけの施設」から「四季型観光施設」への変革が始まっています。
まとめ：この2業界が示す“生き残りのヒント”
✅ 「書店」も「スキー場」も、本業依存のビジネスモデルからの脱却に動いた
✅ 顧客の体験志向・多目的ニーズを捉えたことが勝因
✅ 政策支援が加わったとはいえ、現場の創意工夫が決定打だった
この2業界の事例は、どんな業種であっても「再定義の余地」があることを教えてくれます。
中小企業経営者へのメッセージ
時代が変わっても、人は「心地よさ」や「居場所」「体験価値」を求めます。
業種や規模にかかわらず、“何を売るか”ではなく“どう使われるか”という視点を持つことで、新たなチャンスが生まれます。
ピンチの中にこそ、再構築のヒントは眠っています。
今こそ、自社の「存在意義」を見つめ直すタイミングなのかもしれません。