「口コミ対策」というと飲食店やホテルだけの話と思われがちです。
しかし実際には、製造業、建設業、医療、通販など、ほぼすべての業種でネットの評判が企業経営へ影響する時代になっています。
アラームボックス株式会社が公表した「2026年上半期 インターネット上で悪評・クレームが多い業種ランキング」では、宿泊業が初めて1位となり、無店舗小売業（EC・通販）は8期連続首位から2位へ順位が変わりました。また、医療業や飲食店など生活者との接点が多い業種も上位に入りました。
今回はこの調査をもとに、中小企業が口コミをどのように経営へ活かすべきかを考えます。
Contents
記事で伝えたいポイント
①ランキングを見ることが目的ではない
ランキングそのものより
なぜ悪評が増えるのか
ここが重要。
②口コミは顧客の本音
クレームには
- 接客
- 納期
- 品質
- 説明不足
- アフター対応
など
会社の弱点がそのまま表れます。
③悪評は売上へ直結する
購入前に
口コミサイト
SNS
を見てから判断する人は非常に多い。
つまり
口コミ＝営業活動
と言っても過言ではありません。
④採用にも影響する
今は求職者も
口コミサイト
SNS
を見ています。
「人が採れない」
原因が口コミというケースもあります。
⑤金融機関・取引先も見る時代
アラームボックス自身も
ネット情報を企業調査や与信判断に活用しています。
つまり
口コミは
営業だけではなく
信用情報
としても見られています。
中小企業がやるべき5つ
①Googleビジネスプロフィールを放置しない
②悪い口コミにも必ず返信する
③良い口コミを書いてもらえる仕組みを作る
④口コミ内容を改善活動に使う
⑤SNSも含め定期的に自社名を検索する
まとめ
ネット口コミは
「評判」
ではありません。
経営者にとっては
- 売上
- 採用
- 信用
を左右する重要な経営情報です。
出典
- アラームボックス株式会社「2026年上半期 インターネット上で悪評・クレームが多い上位10業種」